（研究イメージ、カメラ兄さんさんによる写真ACからの写真）    “大学院時代は、人生の中で最も、自身の好きな研究に没頭できる時期である”と、身近な先生方は語る。  しかし、大学院の進学における、最も大きな現実問題として“お金の問題”がある。  博士を取得するにあたり、原則最低でも5年間大学院に在籍することになるが、その間の学費や生活費をどのように工面するかが問題となる。  日本学術振興会が公募する特別研究員（通称：ＤＣ１，ＤＣ２）に採用されれば、問題はないが、分野によっては競争が激しく困難な道だ。  一方、日本学生支援機構の奨学金を借りる手段もあるが、修了後に借金という形で残ってしまう。そこで、今回は第3の選択肢として、各大学院が独自に用意している支援制度について紹介したい。           学費の免除制度について  まず、大きな負担となるのが、学費の支払いである。     国立の大学院も大学と同じように、ほぼどの学校も一律であるため、学部による差はありません。入学金が28万2000円、標準授業料が年間53万5800円（学校によって多少の増減はあります）となり、博士前期課程2年間で約135万円となります。 大学院の学費はどれくらいかかる？    （お金と電卓のイメージ背景、piyo_piyoさんによる写真ACからの写真）    博士後期課程まで、進学した場合、授業料がさらに3年分増えることになる。また、私立大学における学費は、一般に国立大学と比べ高額となる。  このような学費負担に対し、大学も様々な制度（給費奨学金：返済不要）を設けている。       優秀な若手研究者を養成することを目的として、大学院博士後期課程若手研究者養成奨学金を2009年度より設置しました。 早稲田大学       大学院生を対象に、大学基金を活用した給付型の独自奨学金制度です（平成29年度創設）。 電気通信大学    ここでは挙げきれないほどに、多くの大学で大学院生向けの奨学金制度を設けている。まずは、所属する大学の事務室に聞いてみるのが良いと思われる。       標準卒業年限以降の学費減免について   多くの奨学金は”標準卒業年限（博士後期課程なら3年）”を想定したものである。しかし、博士後期課程は3年で修了するとは限らず、最大6年要することもある。  私立の大学院によっては、原級時の学費を5分の1とする大学院もあり、実験実習費を合わせても、年間20万円程度で済むような制度があるところもある。詳しくは、大…