私はかつて、製薬会社で開発部員として働いていました。血圧を下げる降圧剤の評価法に疑問を持っていました。降圧剤はある一定期間の血圧を下げれば効果があるとされていました。同一時間測定した血圧を患者さんに記載してもらって、それを判断材料にしていたからです。  今回は、高血圧への降圧剤投与は基本的に予防で、全てに保険適用する意味はないということに関してお話しします。  余り知られていませんが、健康保険で償還される（いわゆる健康保険がきく）のは治療薬です。予防薬は健康保険の対象にはなりません。    早々に余談になりますが、インフルエンザの治療に使う場合には健康保険の償還の対象になりますが、インフルエンザの予防には健康保険の償還の対象とはなっていません。これは高齢者施設でインフルエンザが発生した場合に、他の入居者にも抗インフルエンザ剤を飲ませて感染拡大を抑えたいと思っても、10割負担する必要があるの、インフルエンザの感染拡大が起こってしまう可能性も否定できません・・・。今話題のCOVID-19のワクチンも保険収載されても健康保険では償還されません。でも、感染の広がりを止めなければ、経済的に国が回らなくなるので、国が負担するということに今のところなっています。     さて本題に戻ります。かつて健康保険は負担がありませんでした。でも保険財政の悪化により、現在では3割負担になっています。さらに、後期高齢者の自己負担は現在1割ですが、これを収入によって引き上げようという動きがあります。   イギリスでは現在も自己負担はありません。でも、日本に比べるといわゆる風邪では開業医に行ってはならないという、国民に対して保険を使う際に制限をかけたり、医薬品の保険償還の価格を抑えることや高額な医療品に関しては保険償還をしないなど新規医療品開発会社にプレッシャーを与えたりして保険財政を抑えています。  実際に日本の医療費に関しては全て健康保険料でまかなわれることから保険財政が苦しくなっていると良くいわれます。日本は超高齢化社会であるので、保険財政は苦しく、この先短期間で超高齢化社会は変動する可能性は低く、保険財政は今のままでは改善する可能性はありません。   効果が認められている高血圧症への治療に保険適用を絞ることで、保険財政改善への一助になると考えています。      そもそも高血圧症はなぜ治療する必要があるのか  高血圧症に関しては、自覚症状、…